魅力的？ポルトガルのワーキングホリデー！基本情報・ビザ

2015年7月から日本とのワーキングホリデー制度が始まったポルトガル。あまりメジャーな留学先ではないかもしれませんが、留学先にはとてもおすすめです！今回はポルトガル留学とポルトガルのワーキングホリデービザについて紹介します。

ポルトガルってどんな国？

西ヨーロッパにあるイベリア半島に位置している国です。首都はリスボンで、公用語はポルトガル語です。国土は日本の約4分の１。人口は1,064万人です。また、歴史ある遺産が多く残り、綺麗な街並みが多くある国です。

日本とのつながり

ポルトガルは日本にとって、ヨーロッパの中でも最も長い友好の歴史を持つ国の1つです。日本の種子島にポルトガル人が鉄砲を伝え、ポルトガル国王の命令でフランシスコ・ザビエルが日本にキリスト教を伝えました。その後、日本との南蛮貿易が始まり、金平糖やカステラ、天ぷらなどを伝えました。さらに、日本語にはポルトガル語から来た言葉がたくさん溢れています。日本にはポルトガルとの姉妹都市が多くあります。このように日本とポルトガルは長い歴史がある関係なんですが、日本からの直行便がないというのが現状です。

ポルトガル語

主にポルトガルおよびブラジル、または旧植民地で話されている言語です。ポルトガル語を母語とする人口は、約2億5000万人です。ブラジルの公用語になっているため、話者人口は多く、世界で７番目か８番目です。複数の大陸にまたがって話される数少ない言語の1つでもあります。読み方がローマ字読みであるため、日本人にはとっつきやすいと言われています。また、スペイン語ととても良く似ている言語です。 ≪参考≫ ポルトガルと日本～海がつないだ友好の絆

ポルトガルのワーキングホリデー

日本の青少年がポルトガルに渡航滞在し、同国との文化交流や相互理解を深めることを目的として入国からの一年間の滞在を許可し、かつ、休暇の付随的な活動としての就労を認めるものとなります。それを契機として、日本とポルトガルの青少年の交流や相互理解が促進され、友好親善が一層強化されることを目的としています。また、申請料金はかかりませんが、領事部にて翻訳が必要とされる場合、１ページにつき７４０３円が必要となります。さらに、経済証明書を提出しなければなりません。

ワーホリのビザ申請資格

申請時に、日本国内に住居をもち、日本国旅券を保持する日本国籍者であること
ポルトガルにおいての休暇を第一の目的とすること
申請時に満１８歳以上３０歳以下であること
子どもの同伴はしないこと、但しポルトガル滞在が許可された家族は例外とする
本目的終了後は、ポルトガル滞在の延長をせずに速やかに帰国すること
本目的以外の査証取得は行わない
健康であって過去に犯罪経歴が記録されていないこと

上記の条件を満たし、渡航する際には、海外旅行傷害保険に加入しなければなりません。

ビザの申請をしてみよう

申請者本人が、必要書類を、当大使館領事部へ提出しなければなりません。申請時には、事前に、電話かメールで予約が必須です。ポルトガルのワーキングホリデービザは定員に制限がなく、期間の制限もないです。しかし、入国日から1年間ではなく、ビザが発給された日から最長1年間がビザの有効期限なので注意してください。ポルトガル大使館　短期滞在査証

ポルトガル特有の必要書類

経済証明書 ポルトガル滞在を可能とする経済状況を証明する書類を提出しなければなりません。これは他国のビザ申請でも必要な書類ですが、ポルトガルは金額が大幅に異なるため注意してください。ポルトガルの場合、1 年間で16,000ユーロほどの金融機関が発行する英文残高証明書あるいは同等の証明書が必要です。さらに、必要書類である往復航空券の予約確認書が、片道のみの場合は、帰国のための航空券購入可能な費用を証明する書類が必要となります。 ３ヶ月以内に発行された犯罪経歴証明書 外国の公的機関（大使館・移民局等）から犯罪経歴証明書の提出を求められている人で、住民登録をしている道府県の警察本部また、東京都に住民登録をしている人は警視庁で申請することができます。手数料は無料です。 ★必要書類

パスポート
住民票（発行から6か月以内のもの)または、官公庁から発行され、氏名、住所が記載されたもの（自動車運転免許証など）
ビザ申請書類

申請の際には指紋を採取するため、必ず本人が直接窓口行かなければなりません。申請日から約2週間後に証明書の受け取りをする事が出来ます。 警視庁　渡航証明（犯罪経歴証明書）の申請について アポスティーユ証明 犯罪経歴証明書、取得後、日本国外務省によるアポスティーユ証明が必要となります。アポスティーユ証明とは、外務省の証明のことです。アポスティーユ証明は外務省または大阪分室に申請します。先ほど説明した警視庁で申請できる、3か月以内に取得した犯罪経歴証明書が必要です。また、アポスティーユ証明は郵送でも申請できるようです。外務省　外務省（日本国内）における証明（公印確認・アポスティーユ）